【大企業向け】Microsoft 365 ライセンスについて正しく理解できていますか？

2021.03.22

アイネットテクノロジーズ上口裕樹です。

当社は、Microsoft 365 に関する導入のご支援やコンサルティングなどが主な業務ですが、お客様から「Microsoftのライセンスって名称が頻繁に変わってよくわからない！」、「Office 365 は使ってるけど、セキュリティ対策もMicrosoft で統一できないの？」といったお声を頂戴することがあります。

今回は、知っていそうで実は知らなかった！？ Microsoft 365 ライセンスについての組み合わせと、一部機能のご紹介をさせていただきます。

Microsoft 365 とは、お客様のビジネス成長を支援するために提供されているソリューションのことで、大きく4つのカテゴリーに区分されています。本投稿では「大企業向け」ライセンスについて取り上げます。

大企業向けとして提供されているライセンスは以下の3つです。
・Microsoft 365 E3
・Microsoft 365 E5
・Microsoft 365 F3（旧称：Microsoft 365 F1）

大企業向けの Microsoft 365 ライセンスに含まれるサービス内容
※E3 / E5 / F3 それぞれで利用可能な機能は異なります。

プラン毎に含まれるサービスと価格（価格は参考）

価格を見て頂くとお分かりかと思いますが、Microsoft 365 E5 が一番上位のライセンスになっています。中にはこのプランを見た時点で、「すでに何を選んだらいいかわからない・・・。」と仰る企業様もいらっしゃいますので、このように覚えて頂くと良いかもしれません。

Microsoft 365 E5：サイバーセキュリティ対策全部盛り

Microsoft 365 E3：クラウドセキュリティの決定版

Microsoft 365 F3：ファーストラインワーカー向け

いかがでしょうか？Microsoft 365 E5 / E3 / F3 の3つをご紹介いたしました。

ライセンスの組み合わせ方や考え方については定期的に情報発信を行っていきますので、ご参考いただければ幸いです。

尚、今回ご紹介した内容はライセンス名称変更に関するお話ではございません。

Office 365 が Microsoft 365 に名称が変更される？については以下をご参考ください。

・New Microsoft 365 offerings for small and medium-sized businesses

・Introducing the new Microsoft 365 Personal and Family subscriptions

アイネットテクノロジーズは、CSPライセンスの提供も行っております。
是非一度、ご相談ください。

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Office 2013 延長サポートの終了期限まであと僅かです。

皆さん、こんにちは。アイネットテクノロジーズ上口裕樹です。すでに色々な記事を読まれている方も多いと思いますが、Office 2013 の延長サポートが2023年4月11日に終了します。 Office サポートライフサイクルについての情報はこちら https://www.microsoft.com/ja-jp/atlife/article-office2010-eos.aspx?activetab=office%3aprimaryr13#primaryR4 Office 2013 は 2014年2月にリリースされており、メインストリームのサポート終了日が2018年4月10日となっています。それから5年後となる2023年4月11日を期限として延長サポートも終了となります。 Office 2016 以降のサポートライフサイクルもまとめています。 Office 2016 Office 2019 Office 2021 ライフサイクル開始日 2015年9月22日 2018年9月24日 2021月10月5日メインストリーム　　サポート終了日 2022年10月13日 2023年10月10日 2026年10月13日延長サポート終了日 2025年10月14日 2025年10月14日提供なし終了する製品群は以下の通りです。アプリケーション・Access 2013 ・Excel 2013 ・Lync 2013 ・Lync Phone Edition ・Office 2013 ・OneNote 2013 ・Outlook 2013 ・PowerPoint 2013 ・Publisher 2013 ・Skype for Business 2015 ・Word 2013 ・Project 2013 ・Visio 2013 サーバー・Exchange Server 2013 ・Lync Server 2013 ・Office Web Apps Server 2013 ・Project Server 2013 ・SharePoint Foundation 2013 ・SharePoint Server 2013 馴染み深い名前がズラっと並んでいますね。サポート終了後も使い続けることで高まる主な4つのリスク ①ウィルスへの感染確率が増大します ②情報漏洩の危険性が増大します ③更新プログラムの提供は行われません ④電話対応を含めたテクニカルサポートを受けることができませんこれらのリスクを低減しつつ、より高いレベルでの生産性向上に寄与できる Microsoft 365 への移行を検討してみてはいかがでしょうか。当社はお客様が必要とするライセンス購入の検討から、導入・運用に関する実績が豊富な企業です。導入して終わりではなく、運用のご支援やヘルプデスク/アドバイザリーサービスなど幅広くご提供しております。【お問い合わせはこちら】 info@inet-tech.jp

Microsoft 365 E3 をご検討の皆様へ Part1

皆さん、こんにちは。アイネットテクノロジーズ上口裕樹です。当社は主にセキュリティ対策やコンプライアンス対策に関するご支援、SOCのご提供などを行っております。今回は、普段よくご紹介している「Microsoft 365 E5」ではなくベースとなる「Microsoft 365 E3」についてPart に分けてご紹介いたします。こちらの記事をご参考に、少しでもご検討いただけますと幸いです。 Microsoft 365 E3 とは Microsoft 365 についてこれまでもご紹介してきましたが「Microsoft 365 E3」とは、Microsoft 社が提供する生産性向上プラットフォームであり、ゼロトラストセキュリティやコンプライアンス対策の土台とも言えるクラウド型のソリューション群のことです。よく「Office 365」と「Microsoft 365」の違いについてご質問頂くことがありますが、 Microsoft 365 E3 に関して言えば、以下の組み合わせで構成されているソリューション群のことを意味しています。 Office 365 E3 + EMS E3 + Win E3 少し補足しますと、Office 365 E3 、EMS E3、Win E3 が包含されているライセンスなので、それぞれを別々に購入した場合は、Microsoft 365 E3 という表記にはなりません。この辺りの仕組みや購入方法については、Microsoft 担当営業にご確認ください。サービス一覧表でいうと赤枠の部分に該当します。さて、近頃は AI に関する話題で持ち切りかと思います。 Microsoft も例外ではなく、Microsoft 365 に Copilot と呼ばれる生産性向上を支援する AI の導入も進み始めています。 AIの活用そのものはとても素晴らしいと思いますが、その前に実施しなければならないことは沢山あるのではないでしょうか。こちらの図は Microsoft 365 E3 までを活用した生産性向上へのイメージ図です。今回取り上げているのは ① に関してです。「現在」とは

Microsoft Purviewによるコンプライアンス対策セミナーを受講しました

皆さん、こんにちは。アイネットテクノロジーズ中山です。先日、Microsoft様と協業開催の「Microsoft Purviewによるコンプライアンス対策の始め方」を受講しましたので、ブログにて共有したいと思います。まず、Microsoft Purviewについて簡単に説明しますと、Azure上やオンプレミスにある文章やファイル等の様々な種類のデータをスキャンし、機密性のある情報を自動的に分類することにより、データの損失防止や、情報の保護、インサイダーリスク管理など、データを様々な角度から保護をする構成を作り出すことができるソリューションです。昨今騒がれているデータ漏洩・個人情報漏洩については、組織外からの攻撃だけではなく、従業員による人的ミスや、外部へ情報を不正に持ち出すことによって情報が漏洩してしまうケースも少なくありません。そういったデータに対する悪用を未然に防ぎ、万が一情報が流出した場合はアラートとして検出し、迅速な対応ができるサービスがMicrosoft Purviewです。ここからは、Microsoft Purviewによる主なデータセキュリティ構成を3点程ご紹介したいと思います。 ①機密情報のアクセス権管理（Microsoft Purview Information Protection）アクセス権が管理された秘密度ラベルを作成し、組織内の各ドキュメントへラベルを適用させることにより、ドキュメント単位でのアクセス権の管理や、ラベルが適用されたファイルに対しての操作ログを取得することができるソリューションです。 Microsoft 365 のアプリやサービスに組み込まれており、クラウド上で一元的にポリシーの構成や管理が可能な点がメリットです。 ②DLPソリューションによる情報流出防止（Microsoft Purview Data Loss Prevention）組織がデータ損失防止ポリシーを一元的に管理することにより、ユーザーが機密データを不適切に共有・保存・使用するのを防ぐことができるソリューションです。 Microsoft 365サービス、Officeアプリケーションだけではなく、Windows 10/11・macOSのエンドポイントデバイス、オンプレミスのファイル共有とSharePoint、およびMicrosoft以外のクラウドアプリまで拡張して動作させることが可能です。例として、Teams上で機密情報（クレジットカード番号等）を投稿しようとするとブロックされるポリシーが構成できます。 ③リスクのあるユーザー活動の把握による内部リスク管理（Microsoft Purview Insider Risk Management）組織内の悪意のあるアクティビティや不注意によるアクティビティを検出、調査、対処できるようにすることで、内部リスクを最小限に抑えるのに役立つコンプライアンスソリューションです。調査が必要と判断されたユーザーに対し、情報流出につながる可能性のある行動をしたかどうか Office 365とデバイスの監査ログから分析し、組織内部の隠れたリスクを特定します。いかがでしたでしょうか。今回ご紹介したソリューションは一例に過ぎません。 Microsoft Purviewは資産全体のデータを一元管理できることや、ラベル付けによるデータの自動分類、情報流出および内部不正への対策ができるソリューションとして多くの企業に選ばれています。当社は、Microsoft Purviewに関する導入実績も多数ございますので、 Microsoft Purviewの始め方・運用・体制づくりについてご検討の場合は、ぜひ一度ご相談ください。【お問い合わせはこちら】 info@inet-tech.jp